孫子と価格競争:売上、利益率、消耗

値下げ後に販売数が増えても、企業の成果が向上したとは限りません。変化を評価するには、価格、コスト、販売数量、期間を関連づけて考える必要があります。消耗についての孫子の警告は、この問いを立てる手がかりにはなりますが、価格を決めるものではありません。

価格競争と孫子を結びつけるのは、対立を長引かせるコストについての類比です。マーケティングと交渉における孫子の考え方に沿って、値下げを続けた後に何が残るのかを確かめてみましょう。値下げがすべて価値を損なうわけではありません。また、ここでの解説は教育を目的としたもので、特定の企業に対する財務方針の助言ではありません。

一度限りの販促と価格競争は同じではない

ライオネル・ジャイルズ訳の第2篇では、戦争が長引くことで資源が枯渇することが論じられています。第2篇における戦争のコストでは、その議論を詳しく取り上げています。これを価格に当てはめるのは現代的な比較であり、兵法書に記された商取引の規則ではありません。

ここでは、価格競争を、他の販売者への対応として値下げが相次ぐ状況とします。一方、一度限りの販促は、範囲や期間をあらかじめ定めて実施できます。両者の違いは、施策の決め方と評価の仕方にあります。販促と呼んでも、そのコストがなくなるわけではありません。

問うべきなのは、1単位あたりの収入減を補うには何が変わる必要があるかです。販売数が増える、サービス提供のコストが変わる、あるいは販売構成が変わる可能性があります。確かめる前から、こうした効果が確実に生じるとみなしてはいけません。

競合他社の価格を見ただけでは、そのコスト構造は分かりません。相手の値下げをまねても、同じ条件で自社が継続できるとは限りません。次の例では、価格と販売数量だけを変えたときに何が変わるのかを示すため、いくつかの要素を一定に保ちます。

数値例:販売数が増えても、利益は減る

架空の企業が、商品を1種類だけ販売しているとします。価格は1個100ユーロ、1個あたりの変動費は合計60ユーロ、月間固定費は3,000ユーロです。当初の販売数は月100個です。税金と金融費用は除外し、比較する販売数量に対応できる余力があり、販売数が増えても固定費は増加しないものとします。

「貢献利益」とは、売上から変動費を差し引いた金額です。この金額で固定費を賄い、残った分が、この例における簡易的な営業利益となります。純利益や、すでに回収した現金と混同しないでください。

当初の状況:1個100ユーロで100個販売

月間売上は100 × 100 = 10,000ユーロです。変動費は100 × 60 = 6,000ユーロとなります。貢献利益は4,000ユーロで、そこから固定費3,000ユーロを差し引くと、営業利益は1,000ユーロです。

各商品は、固定費を賄う前の段階で40ユーロの貢献利益を生みます。この数値は、この例で設定したコスト構造を示すものです。他の商品に必要な利益率や、実際の企業が設定すべき価格を示すものではありません。

価格を90ユーロに値下げし、販売数が120個に増加

ここで、価格を10%引き下げ、販売数量が20%増えると仮定します。120個という販売数は仮定であり、需要予測ではありません。この価格では、1個販売するごとに90 − 60 = 30ユーロの貢献利益が得られます。

売上は120 × 90 = 10,800ユーロとなり、変動費は120 × 60 = 7,200ユーロになります。貢献利益は3,600ユーロです。同じ固定費を差し引くと、営業利益は600ユーロです。

売上高は800ユーロ増えましたが、利益は1,000ユーロから600ユーロへと40%減少しました。販売数の増加が、1件あたりの貢献利益の減少を完全には補えなかったためです。販売数が100個のままだった場合、利益はゼロになっていました。

当初の利益を取り戻すために必要な販売数

固定費3,000ユーロを賄ったうえで、再び1,000ユーロの利益を得るには、4,000ユーロの貢献利益が必要です。1個あたり30ユーロなので、計算は4,000 ÷ 30 ≈ 133.33となります。商品は整数個で販売するため、少なくとも134個が必要で、その場合の利益は1,020ユーロです。

この損益分岐の目安が有効なのは、ここで示した前提のもとに限られます。注文の増加に対応するために設備の拡張、追加人員の雇用、その他の変動費が必要なら、計算し直さなければなりません。この計算だけでは、十分な購入者がいることも、チームがその数量を納品できることも証明できません。

値下げを続けた場合に変わること

期間を考慮すると、別の影響も見えてきます。利益がそれぞれ1,000ユーロと600ユーロとなる状況が6か月続いた場合、累積差額は2,400ユーロになります。これは条件が一定だと仮定した比較であり、価格を引き下げた後に何が起こるかを予測するものではありません。

短期間の販促については、その販促がなかった場合に発生していた売上も検討する必要があります。購入者の中には、後で購入するつもりだった注文を前倒しするだけの人もいるため、販促期間中の活動をすべて追加需要と数えると、効果を過大評価することになります。その可能性を分析するには、販促終了後の状況も含む期間を観察する必要があります。

この例では表せない状況もあります。コストが異なる商品、処分したい在庫、実際のサービス内容の変更、関連商品の販売などです。こうした要素がある以上、すべての値下げが不利益になるとは言えません。値下げを正当化するために考慮する効果は、それぞれの分析に反映させる必要があります。

市場のニッチを探すという方法では、どのようなニーズに応え、購入者がどのような違いを認識するのかが別の問いになります。相手が面目を保てる交渉では、条件や対象範囲の調整方法を検討します。ただし、いずれの方法も、値下げに代わる十分な改善策になるとは限りません。

競合他社と価格を取り決めることも解決策ではありません。この解説は、自社のコスト、能力、取引条件に基づく独立した意思決定の検討に限られます。価格調整を提案するものでも、市場参加者全員が同じ影響を受けると前提するものでもありません。

企業が債務の履行に苦慮している場合、この計算だけでは事業の存続可能性を判断できません。企業危機における孫子の読み方では、この比喩が当てはまる範囲を明確にしています。具体的な財務上の判断をする際は、例を値上げや値下げの指示に置き換えるのではなく、専門家とともに実際の資料を確認する必要があります。

値下げを検討するときは、販売数量、貢献利益、利益を分けて捉え、比較する期間も明確にしましょう。売上高の増加だけでは、評価を確定できません。

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