内部分析が正しくても、誤った判断につながることがある。自分に何ができるかを知っていても、相手がどう応じるかや、どのような条件が相手に有利に働くかは分からない。これが、孫子の中間のケースに固有の問題である。
敵を無視することは、必ずしも自分を過小評価したり、自らの資源を把握していなかったりすることを意味しない。厳密な内部評価と両立する場合もある。自己認識と戦略情報では、このケースを通じて、判断を下す人についての情報だけで組み立てた判断の限界が示されている。
関係の一方だけを知ることの問題
ライオネル・ジャイルズによる1910年の翻訳の第3章第18節で、孫子は、自軍を知り敵を知らない場合、それぞれの勝利には敗北が伴うと対比している。この表現は、勝率が50%になるという法則を示しているのではない。一方的な知識では不十分だと指摘しているのであり、測定された一連の結果を述べているわけではない。
「敵を知り、己を知る」ことについての詳しい分析では、このケースを同じくだりにある他のケースの中に位置づけている。このケースの特徴は、自らの備えが失われていないことだ。欠けているのは、具体的な外部条件のもとでそれがどう機能するかを評価するための根拠である。
強みは能力を表すが、優位性は比較によって決まる。迅速に行動できるからといって、その速さが結果を左右するとは限らない。別の対応に対して不十分かもしれず、目標に関係がないかもしれず、連携の面でコストがかかるかもしれない。「できる」から「実行すれば有利になる」への飛躍には、追加の情報が必要だ。
相手の能力と意図も区別しなければならない。相手がある資源を持っていると知っても、それをいつ使うかまでは分からない。ある行動を観察しても、相手の目的のすべてが明らかになるとは限らない。自分の立場なら相手も同じ動機を持つはずだと決めつけても、情報不足は解消されない。
したがって、敵を無視するとは、敵について何も知らないことだけを意味するのではない。古い情報を使うこと、判断に関係のない事柄を知っていること、あるいは十分に検証されていない解釈を確実なものとみなすことも含まれる。大量の資料があっても、計画の成否を左右する具体的な問いに答えられない場合がある。
仮想事例:同じ能力でも、判断は変わる
ある組織の文書アーカイブを整理する提案を出す2つのチームを想像してみよう。これは現代を舞台にした架空の例であり、兵法の一節に登場する出来事ではない。どちらも基本要件を満たしており、組織はまだどちらも選んでいないとする。
チームAは自分たちが確保できる作業時間を把握し、仕事の品質を確認済みで、10日後には試験運用を準備できる。チームBには15日かかる。Aはこの違いをもとに、迅速さを提案の中心に据え、Bが何を提供するかを調べる必要はないと考える。納期に関するAの内部データは、完全に正しいかもしれない。
しかし、その推論には、早く提出することが決定的な基準になるという、証明されていない前提が加わっている。また、その他のすべての点でサービスが同等だとも仮定している。自らの生産性を知っているだけでは、どちらの主張も導き出せない。分析では、こうした外部条件が検証済みであるかのように持ち込まれている。
ここで、この例に新しい情報を加えてみよう。組織が公表した評価基準では、試験運用の日程よりも、移行期間中に業務を継続できることが重視されている。さらに、Bの公開提案には、その移行期間中の支援が含まれている。これでBが選ばれると証明されたわけではないが、提案の妥当性を示すためにAが検討すべきことは変わる。
チームAは、依然として10日で作業できる。弱まるのは、その速さだけで十分だという結論である。自分たちの手順で組織の業務を継続できるかを確認し、その方法を説明することもできるし、その要件を適切に満たせないと認めることもできる。どちらの対応でも、持っていない能力があるふりをする必要はない。
変化の要点は、もう一方のチームをそのまま模倣することではない。より明確になった課題に照らして、自分たちの能力を評価することだ。Bに関する情報は比較の背景を与え、組織の評価基準は、その比較が何のために必要なのかを示す。この2つを混同すれば、誰も求めていない点で競うことになりかねない。
この例を検討するには、次のように問いかけるとよい。納期は本当に優先事項なのか。Bの提案内容のうち、文書で確認できるものはどれか。自分たちの移行対応について、どんな情報が不足しているのか。また、何が分かれば提案を見直す必要があるのかも明らかにしておくことが大切だ。役に立つ問いとは、単に多くの労力をかけたことを確認するものではなく、その答えによって判断が変わりうる問いである。
結末は定まっていない。Aは提案を改善しても選ばれないかもしれないし、問題の一部を誤って分析していたにもかかわらず選ばれるかもしれない。どちらの結果も、それだけで勝率が50%だと証明するものではなく、情報不足を望ましい判断方法に変えるものでもない。
確実性と混同せずに、有用な情報を得る
第13章では、敵に関する人間を通じた情報に明確な役割を与え、単なる計算でそれを代替することを退けている。第13章の五種類の間者では、軍事的な文脈におけるその考え方が説明されている。ここで重要なのは、どの情報が具体的な前提を確かめるのに役立つかという問いだ。
情報の収集、照合、解釈は、それぞれ異なる作業である。メッセージを受け取っても、検証済みとは限らない。検証された情報でも、複数の解釈が成り立つ場合がある。この違いを保てば、報告の語り口に自信があることと、その内容が確実であることを混同せずに済む。
情報には適用範囲もある。ある場所とある時点での観察から分かるのは、その場で起きたことだ。それを別の状況にまで当てはめるには、根拠が要る。能力が発揮されていないからといって、その能力が存在しないとは証明できない。同様に、能力があると公表しても、それが実際に使えることの証明にはならない。
ビジネス向けに応用する場合、公開情報を用いた競合インテリジェンスは、公に入手できる情報の調査を中心とする。この応用は、あらゆる情報収集を兵法におけるスパイ活動と同一視するものではなく、他者の私的な通信や秘密へのアクセスを正当化するものでもない。
また、結論を公に主張した後では、それを見直すことに抵抗を感じる場合もある。怒りや自尊心に左右された判断のリスクでは、その難しさを取り上げている。受け入れる情報を、自分が保ちたい自己像と矛盾しないものに限るなら、外部のデータを得てもほとんど役に立たない。
根拠のない前提を捨てるために、相手についてすべてを知る必要はない。手元の情報だけで判断の範囲を限定したり、別の選択肢を残したりできることもある。ただし、情報がないことを、障害が存在しない証拠として示すことはできない。
情報不足が結果の原因だと考える前に、何が分かっていなかったのか、そしてそれを知っていれば判断がどう変わっていたのかを特定しよう。そうすることで、具体的な限界と、結果が出た後に作られた説明とを区別できる。
